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ライフ・ウェルネス学科 三つのポリシー

社会福祉学部

ライフ・ウェルネス学科 三つのポリシー

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー:DP)

 卒業時に以下の能力を身につけ、(学則に定める)卒業要件を満たした者に学位を授与します。

  1. 豊かな人間性と幅広い教養を基礎として、ウェルビーイングの向上と人権擁護の視点から、地域社会の諸課題に対して、自ら積極的に向き合うことができる。(DP1)
    卒業時に身につける能力:多文化・異文化に関する知識の理解、人類の文化、社会と自然に関する知識の理解、社会的責任、倫理観
  2. 社会福祉学に関連する広範な学問領域における専門知識・技能を身につけると同時に、的確な情報を収集・分析し活用できる。(DP2)
    卒業時に身につける能力:数量的スキル、情報リテラシー、専門知識・技能、課題探求力
  3. 諸課題の解決に向けて、論理的・批判的に思考し総合的に判断できる力を身につけている。(DP3)
    卒業時に身につける能力:論理的・批判的思考力、総合的判断力、課題解決力
  4. 多様な人々とのコミュニケーション能力と他者への共感力をもって、健康・生活・環境および地域社会の課題解決に主体的・協調的にかかわりリーダーシップを発揮できる。(DP4)
    卒業時に身につける能力:コミュニケーション能力、他者理解、自主・自律性、協調性、リーダーシップ・チームワーク
  5. すべての人々が生きがいを持ち、自由な選択によって豊かな生活ができる社会の実現に向け、 講義・演習・実習・フィールドワークや課外活動などで習得した知識・技能・態度を有機的に関連づけ、新たな価値を生み出す創造的思考力を身につけている。(DP5)
    卒業時に身につける能力:総合的学習力、創造的思考力

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー:CP)

 社会福祉ならびに保健体育、健康・スポーツ科学分野に関する基礎的な知識・技能の習得及び社会福祉ならびに保健体育、健康・スポーツ科学の総合力の育成を目指し、講義や少人数による国内外のフィールドワーク、演習、実習、卒業論文等の科目を、基礎、発展、応用と段階的に配置し、体系的にカリキュラムを編成、実施します。

 基礎科目では、社会福祉ならびに保健体育、健康・スポーツ科学分野の基本的な考え方や知識・技能を幅広く学ぶ教育内容とし、幅広い教養を身につけウェルネス(幸福を求める生き方)を具現化しつつ、豊かな人間性の涵養を図る(DP1、DP2に深く関連する)。

 発展科目では、基礎科目での教育内容を基盤とした専門的な知識・技能を修得するとともに、フィールドワークをとおして地域社会の実態を知ることを目指した教育内容とし、地域社会における諸課題を理解し、その解決方法を思考し総合的に判断できる力を身につける。また、運動・スポーツなどの積極的な健康増進行動をとおして、コミュニケーションスキルと他者理解の精神を涵養し、地域社会の活性化と人々のウェルビーイング向上に貢献できる力を身につける(DP3、DP4に深く関連する)。

 応用科目では、基礎科目と発展科目の内容を包含したうえで、より高度な知識・技能を修得し、これらを活用して社会づくりに貢献できる能力を育成する教育内容とし、ライフ・ウェルネス、すなわち身体活動・運動・スポーツを基盤とするアクティブな生活をとおしたよりよい人生を構築していく生き方を実践し、QOL向上を目ざした豊かで明るい社会を実現するための創造力や思考力を身につけている(DP5に深く関連する)。

 また、学生の能動的な学習を促すため、問題解決のための参加型学習、双方向型学習、現場から学ぶ主体的学習などの考え方を取り入れた授業形態を開発・実施する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー:AP)

 中学校・高等学校における教育の成果とされる、いわゆる「確かな学力」の三要素としての、①基礎的な知識・技能、②知識・技能を活用して課題を解決するために必要な思考力・判断力・表現力、③主体性を持って多様な人々と共に学ぶ態度を十分に身につけた人物を求めます。

 また同時に、以下に示す姿勢や意欲を有している人物を求めます。

  1. 「人間の幸福」や「社会福祉」(旧:「幸福に暮らせる社会づくり」)に関心を持ち,現代社会における人々の生活(旧:健康・生活・環境)に関する諸課題を総合的に理解し,多様な人々との協調・協働を通じて,課題解決に向けた力を身につけようとする姿勢を有している。
  2. 多様な人材と関わることによって豊かな人間性を育み、社会福祉ならびに保健体育、健康・スポーツ科学分野の専門教育を通じて、専門職または地域社会の新しい役割を担うリーダーとして社会に貢献する意欲を有している。

 この様な入学者を選抜するため、一般選抜入試、学校推薦型選抜入試、総合型選抜などに加え、多様な選抜方法を立案・実施します。

(2021年3月3日制定)